愛媛大学が主導する共同研究チーム（国立保健医療科学院、東京大学、琉球大学）が、妊娠中のカフェイン摂取が生まれた子の仲間関係問題に予防的であることを示す研究成果を発表し、平成 30 年 3 月 13 日に学術誌「Nutritional Neuroscience」の電子版に公表されました。
　カフェインは世界で最も摂取されている精神刺激薬です。成人ではカフェイン摂取は健康によいと考えられていますが、妊娠中のカフェイン摂取の安全性は定かではありません。これまで妊娠中のカフェイン摂取と生まれた子の行動的問題との関連を調べた疫学研究は少ない上に、その結果は一致していません。
　今回、妊娠中から母親と生まれた子を追跡調査した「九州・沖縄母子保健研究」のデータを活用し、妊娠中のカフェイン摂取と子の行動的問題との関連を調べました。その結果、妊娠中のカフェイン摂取が5歳児における仲間関係問題のリスクの低下と関連していることが分かりました。
　今後、更なる研究データの蓄積が必要となりますが、妊娠中の食習慣の変容により、子供の行動的問題を予防できる可能性を示す非常に関心の高い研究成果であるといえます。

掲載誌

Nutritional Neuroscience

論文タイトル

Maternal caffeine intake in pregnancy is inversely related to childhood peer problems in Japan: the Kyushu Okinawa Maternal and Child Health Study.
（和文）妊娠中カフェイン酸摂取が子の仲間関係問題のリスク低下と関連する：九州・沖縄母子保健研究

著者

愛媛大学　三宅 吉博、田中 景子
国立保健医療科学院　大久保 公美
東京大学　佐々木 敏
琉球大学　荒川 雅志

プレスリリース資料はこちら（PDFファイル　318KB）