愛媛大学が主導する共同研究チームが、妊娠中の母親の職場での受動喫煙が、生まれた子の行為問題や多動問題のリスクを増加させるという、世界で初めての研究成果を発表し、平成28年8月16日発行の学術誌「Environmental Research」に掲載されました。
妊娠中の母親の喫煙と、生まれた子の行動的問題に関連があることは、海外の研究で指摘されていましたが、日本における疫学研究はありませんでした。今回、妊娠中から母親と生まれた子を追跡調査した「九州・沖縄母子保健研究」のデータを活用し、喫煙と子の行動的問題との関連を調べました。その結果、母親の妊娠中の能動喫煙だけでなく、妊娠中の母親の職場での受動喫煙も、子の行為問題及び多動問題のリスクを有意に高めることがわかりました。
今後、更なる研究データの蓄積が必要となりますが、喫煙曝露を防ぐことで、子の行動的問題を予防できる可能性を示す非常に関心の高い研究成果であるといえます。

掲載誌

Environmental Research

論文タイトル

Perinatal smoking exposure and behavioral problems in Japanese children aged 5 years: the
Kyushu Okinawa Maternal and Child Health Study.
周産期喫煙曝露と5 歳時での行動的問題：九州・沖縄母子保健研究

著者

愛媛大学：田中 景子、三宅 吉博、古川 慎哉
琉球大学 荒川 雅志

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