種ごとに異なる拡大様式と人為影響を示唆、愛媛県面河ダムでは複数回放流か

愛媛大学大学院理工学研究科の畑啓生教授は、大阪大谷大学の内井喜美子准教授および脇村圭助教、ならびに国立環境研究所の松崎慎一郎室長、長野県諏訪湖環境研究センターの北野聡部長、筑波大学の津田吉晃准教授、水産研究・教育機構の坪井潤一主任研究員、松山大学の槻木玲美教授、北海道大学の荒木仁志教授らからなる研究チームにおいて、日本に定着したブラックバス3種の遺伝的なタイプ（ハプロタイプ）を網羅的に検出する分析手法を開発し、東北地方から中国・四国地方にわたる31都府県の湖沼・河川で、水に含まれる生物由来のDNAを検出・解析する環境DNA調査を実施しました。

その結果、調査した121地点中87地点で少なくとも1種のブラックバスのDNAが検出され、得られたハプロタイプの分布情報から、種ごとに異なる分布拡大様式が推定されました。導入時期が最も古いオオクチバスでは、地理的距離に応じて遺伝的差異が増加する傾向が見られ、近距離の移植あるいは自然分散により分布を拡大したことが示唆されました。一方、遅れて日本に導入されたフロリダバスではこのような傾向は見られず、導入地から遠く離れた琵琶湖への大規模あるいは繰り返しの移植が行われた可能性が示唆されました。1990年代に定着が確認され、近年の急激な分布拡大が懸念されるコクチバスは、東北地方から近畿地方の広い範囲で検出され、これは最新の行政調査で報告されている分布の最前線と一致しました。

現在も続くブラックバス類の分布拡大には、自然分散だけでなく、ゲームフィッシュとしての人気を背景とした違法な密放流が大きく関与していると考えられ、その社会的抑止の強化が求められます。本研究により、環境DNAを用いたハプロタイプ解析が、ブラックバス類の分布状況の把握に加え、分布拡大過程や人為影響の推定にも有効であることが示されました。迅速かつ広域的な監視を可能とする本手法は、ブラックバス類に限らず様々な外来種への応用が可能です。将来的な外来種の拡散防止や管理対策の高度化への貢献が期待されます。