近年、認知症予防を進めるうえで、生活習慣病などの修正可能な危険因子の管理が重要視されています。しかし、認知症に強く関連するAPOE ε4遺伝子型と修正可能な危険因子が認知症リスクに及ぼす相互的な関係については、十分に明らかにされていませんでした。

愛媛大学大学院医学系研究科 伊賀淳一教授、九州大学大学院医学研究院 衛生・公衆衛生学分野の二宮利治教授、熊本将也学術研究員（理化学研究所・客員研究員兼務）ら、理化学研究所生命医科学研究センターの桃沢幸秀副センター長及び弘前⼤学、岩⼿医科⼤学、⾦沢⼤学、慶應義塾⼤学、松江医療センター、熊本⼤学、東北⼤学加齢医学研究所の研究者からなる共同研究グループは、健康長寿社会の実現を目指した大規模認知症コホート研究であるJPSC-AD 研究に参加した65歳以上の地域高齢住民9,605人を対象に、APOE ε4遺伝子型と修正可能な危険因子スコアの組み合わせと認知症との関連を検討しました。修正可能な危険因子スコアは、教育歴、高血圧、糖尿病、低体重、脳卒中既往、喫煙、身体活動を点数化したもので、0から2点を低スコア群、3点以上を高スコア群としました。

その結果、APOE ε4遺伝子型非保因者とヘテロ接合性保因者において、修正可能な危険因子スコアが低い群では、高い群に比べ、認知症を有するリスクが有意に低く、脳MRI解析において海馬・灰白質容積が大きく、白質病変容積が小さい傾向が認められました。一方、ホモ接合性保因者では、低スコア群と高スコア群の間で認知症リスクや、各脳部位容積に明らかな差を認めませんでした。

なお、本研究は横断研究であるため、因果関係を論じるには限界があります。

本研究の成果は、APOE ε4ヘテロ接合性保因者など一定の遺伝的リスクを有する人においても、生活習慣病などの修正可能な危険因子の管理が、認知症のリスク低減に寄与する可能性を示すものです。

本研究成果は、国際学術誌Alzheimer’s & Dementia: Diagnosis, Assessment & Disease Monitoringに令和8年5月22日（金）に掲載されました。